医療機器の開発職は大変多面的な知識・経験を要するお仕事となります。人工呼吸器・麻酔器・CT・MRIなどの装置系医療機器の場合、もちろん電気・電子・機械系のバックグラウンドは必須となりますが、それだけでは開発できないようです。人体に対する理解（医学的な知見、人間工学的な知見など）も持ち合わせておりませんと、開発は頓挫してしまうそうです。

また、カテーテルなどのディスポーザブル系医療機器の場合も同様といわれています。このような生体適合材料を扱う場合、工業化学、材料化学などのバックグラウンドだけでは開発できず、人体に対する理解は同じく必須となるようです。多面的で奥行きのある知識・経験が求められるといえます。

現行の教育制度で、これほど広範な知識を教えている大学は数えるほどしかないのではないでしょうか？

大変難しい領域の開発とはなりますが、ご自身の開発した医療機器が患者様のQOL向上につながり、病気の治療、検査の改善につながった時の喜びは計り知れないものがあるようです。これは技術・製造に携わる方にも共通した喜びのようです。

今後の日本経済の発展を考えた場合、医療機器開発は大きなビジネスチャンスであると思います。その意味で、より多くの優秀な人材がこの困難な領域に足を踏み入れ、果敢にチャレンジしていただくことを願ってやみません。

医療機器業界は外資が多い業界となります。日系の医療機器メーカー以外から開発・技術・製造系の求人を受理することはほとんどありません。外資系医療機器メーカーの場合、開発・製造は本国（海外親会社）で行う場合が多いからです。

そのため、医療機器の開発・技術・製造系の求人は、残念ながらあまりボリュームとして多いとはいえません。

これには別の理由もあります。新規で医療機器の製造・販売をしようとする際の申請費用が多額で、とてもその費用負担を賄えない中小企業もあり、輪をかけて国内の開発が停滞する一因ともなっています。

デバイスラグという表現がされることもあります。医療機器の治験・薬事申請に関する制約が多い日本よりも、海外の医療機器メーカーは開発で有利な立場にあり、それがデバイスラグ（医療機器の内外格差）という現象となって現れているという指摘です。

このデバイスラグの解消に向け、2014年11月25日に医薬品医療機器等法が施行され、大幅な規制緩和が行われましたが、医療機器の安全性を担保しつつ、日本の産業発展、成長促進、雇用創出のためには、この分野での更なる規制緩和の継続的な努力が必要とされているのかもしれません。

医療機器開発職に絞って述べますと、この分野での転職対策としては、やはり広範かつ専門的な知識の蓄積が何よりも挙げられます。

臨床ニーズの探索から始まり、それを解決するための技術的な課題の解決、臨床データの蓄積など、遣るべきことは山のようにあるようです。特に、日本では医薬品医療機器等法という厳しい規制の壁がありますので、開発者自らも医薬品医療機器等法を踏まえたうえで開発を進めなければならず、その守備範囲は極めて広範にわたります。

ただ、Made in Japanの画期的な医療機器の開発は、決して医療機器業界だけの課題ではありません。日本経済の再生に向けた起爆剤として、是非とも実現させなければならない、国を挙げた大きな課題といえるのではないでしょうか？

繰り返しとはなりますが、より多くの優秀な人材がこの困難な領域に足を踏み入れ、果敢にチャレンジしていただくことにより、日本全体が笑顔に包まれる日が来ることを当社ライプニツ・リサーチは心から願っております。